編集委員会

教育思想史学会
『近代教育フォーラム』編集委員会

〒113-0033
東京都文京区本郷7-3-1
東京大学大学院教育学研究科・小玉重夫研究室内

編集規定

1.本誌は教育思想史学会の機関誌であり、年1回発行する。

2.編集委員会は、理事会によって選出され会長の委嘱を受けた委員によって構成される。

3.原稿の採否は、編集委員会の審議を経て、決定する。

4.編集委員会は、掲載予定の原稿について、執筆者との協議をつうじて、内容の変更を求めることがある。

5. 執筆による校正は、再校までとする。そのさいの内容の修正は、原則として認められない。

投稿要領

(2016年6月19日改訂)

1.本誌への投稿者(共著者を含む)は、教育思想史学会の会員であり、かつ当該年度の会費を納入したものであること。

2.機関誌への投稿内容は、未刊行のもの、刊行予定でないもの、および、他学会に投稿 していないものに限る。なお、本学会に投稿した論文内容と関連が深く、かつ、既刊行、刊行予定、もしくは他学会に投稿している論文がある場合、投稿に際して、これを参考資料として添付すること。

3.投稿論文の作成は、ワープロを使用するものとし、分量はA4版用紙1頁あたり横40 字、縦30行とし、註をふくめて全体で20,000字程度(16頁と20行程度)とする。

4.審査の公平を期すため、原稿には、氏名、所属を記入しないこと。また、論文中に「拙稿」「拙著」など投稿者がわかるような記述を行わないこと。

5.投稿論文の締切は2回とし、機関誌刊行の前年の9月末日必着および機関誌刊行と同年の3月末日必着とする。

6.Word形式、一太郎形式、テキスト形式のいずれかで原稿を保存したUSBメモリ、CD-R等の電子媒体1部を送付するものとし、それとは別に電子媒体1部は、投稿者の手元にとどめておくことにする。原稿本文に入れることが難しい図表等がある場合は、該当箇所を原稿本文に明示した上で当該図表等をpdfかjpegで電子媒体に別に保存しておくこと。送付された電子媒体は、原則として返却しない。

7.図版等で、特定の費用を要する場合、執筆者に応分の負担をおわせることがある。

8.投稿論文には、英文のタイトルをつけること。

9.投稿論文には、冒頭に400字程度の和文要旨をつけること。

10.投稿論文(電子媒体)は、氏名(ふりがな、英文表記)、所属(ふりがな、 英文表記)・職名、自宅住所(郵便番号、電話番号、メールアドレス)を明記した別紙 (およびそのファイル)を添付の上、下記の編集事務局に送付すること。

〒113-0033
東京都文京区本郷7-3-1
東京大学大学院教育学研究科・小玉重夫研究室内
『近代教育フォーラム』編集委員会

著作権について

大学図書館などのジャーナル電子データ化に伴い、『近代教育フォーラム』第17号より巻末に「著作権について」という欄を設け、以下の3項目を記載しています。

1.本誌に所収されたすべての論文(書評、図書紹介、リプライ、アゴラ等を含む)について、著作者人格権(公表権、氏名表示権、同一性保持権)以外の著作権は、全て本学会に属するものとする。

2.本誌所収の論文(全文)を転載する場合には、原則として、転載希望者が執筆者(共同執筆の場合は他の共同執筆者を含む)の許諾を得た上で、学会編集事務局に一報する。

3.転載に際しては、PDF形式などで所収形式をそのまま転載することとする。ただし、本誌の所収形式(レイアウト、句読点、誤字脱字等)に変更を加えて他の図書に掲載する場合には、本誌に初出の論文を加筆修正したものである旨を明記することにより、これを認める。

(公示)『近代教育フォーラム』CD-ROM化に伴う著作権処理について

教育思想史学会 第6期会長 矢野智司

教育思想史学会では学会誌『近代教育フォーラム』のバックナンバーの販売をしておりますが、既に創刊号から第7号までは品切れ状態で、学会内外からの多くの購入希望にお応えできない状況が続いておりました。そこでこの度、創刊号から第10号までをPDF形式でCD-ROM化して、バックナンバーの増刷に代えることを理事会で決定いたしました。詳細については既にニューズレター第46号でお知らせした通りです。

『近代教育フォーラム』に所収されたすべての論文について、「著作者人格権(公表権、氏名表示権、同一性保持権)以外の著作権は、全て本学会に属する」という規定になっておりますので、今回、バックナンバー増刷に代わるCD-ROM化にあたって特段の著作権処理は必要ないと判断しておりますが、念のため、あらためてCD-ROM化について公示して、執筆者の方々のご理解をお願いする次第です。この件についてご質問、ご異存をお持ちの方は、2009年8月15日までに教育思想史学会事務局まで文書にてご連絡ください。また、会員各位におかれましては、本件についての情報を、すでに学会員ではなくなっている旧会員の方々にも、広く伝えてくださいますよう、ご協力をお願いいたします。